「24時間風呂を長く使っているが、レジオネラが心配」、「温泉施設を管理しているが、レジオネラが陽性になった場合の対策を知りたい」など、レジオネラにまつわる疑問は生活のあらゆるシーンに広がっています。
ここでは、管理業者様に限らず、広く一般家庭の方にも向けて、危険なレジオネラ菌の症状から検査、対策を解説しています。ぜひお役立てください。

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発症者の死亡率は15~30%。レジオネラという危険な菌

レジオネラは国内で毎年60名近くが亡くなっている危険な病原菌です。単純な比較はできませんが、レジオネラ対策が不十分な施設、箇所(銭湯・温泉などの浴場施設、冷却塔、クーリングタワー、24時間風呂、公園の噴水、親水設備など)で増殖しているケースが現在も報告されています。

レジオネラ症を発症した場合の死亡率は15~30%。免疫力が低い高齢者や幼児はとくにレジオネラ肺炎を発症しやすくなります。レジオネラに感染してレジオネラ肺炎を発病、重症化した場合、呼吸困難、意識障害になるケースがあり、その場合の死亡率は15%~30%と非常に高いです。抗生物質による治療は有効ですが、発見が遅れたり、治療が遅れたりした場合、致死率は60%以上になります。

レジオネラ菌のコロニー

レジオネラ菌のコロニー

レジオネラ菌の単離コロニー

レジオネラ菌の単離コロニー

レジオネラ検査の様子

レジオネラ検査の様子

 


感染経路は?

レジオネラ症は空気感染はしません。しかし、レジオネラ菌を含んだ水しぶきや霧を吸入すると感染します。
実はレジオネラの問題が知られるようになったのは比較的最近で、1976年にアメリカで開かれた大会でその近くにあった冷却塔(クーリングタワー)から飛散したエアロゾルが原因で集団感染が発生したのがきっかけです。抗生物質による治療を行なったにもかかわらず、34名が死亡し、その後原因菌が特定されレジオネラと命名されました。

それから今に至るまで海外でも日本でも、レジオネラによる集団感染と死亡例は増加傾向にあります(2016年現在)。

国内でも、レジオネラ症による死亡者は毎年60名近く報告されています。

レジオネラが増える場所

レジオネラは川や沼などの水系環境、土壌など身近な自然界に生息しています。土なら地表から深さ10cmまで分布していることもわかっています。そのため砂埃や粉塵、人などを介して常に外環境に触れている公衆浴場、温泉施設、空調の冷却塔はレジオネラ混入のリスクに常に晒されています。

レジオネラは常時湿っている(濡れている)場所かつ自然環境の土埃などが入りやすい環境で繁殖しやすいことが分かっています。実際にレジオネラが頻繁に検出されている環境は以下です。

私たちのごく身近な環境がレジオネラ菌の生息域であるため、施設の管理者、ご家庭の健康を守る方は、菌の特性を正しく把握した上で日々レジオネラ対策を行う必要があります。

アスファルトの水たまりでレジオネラが増殖する

シャワーヘッドでレジオネラが増殖する

浴槽水でレジオネラが増殖する

冷却塔水でレジオネラが増殖する

車のウォッシャー液タンク(とくに水で代用している場合)でレジオネラが増殖する

公園の噴水でレジオネラが増殖する

 

レジオネラ対策

では、このような環境や施設を管理する管理者にとって具体的にどのようなレジオネラ対策が必要でしょうか。

レジオネラが増殖しやすいような人工環境(浴場、温泉、冷却塔など)に対して対策指針が定められています。その指針に従って適切に対策を行うことになります。

具体的には、「新版レジオネラ症防止指針」(財団法人ビル管理教育センター)などに基づいて対策を行います。

レジオネラがいないことを目視で確認することは不可能です。いないことを確認できるのは検査だけです。定期的にレジオネラの検査を行い、監視し続けることが基本となります。

「新版レジオネラ症防止指針」で、具体的なレジオネラ対策について、浴場(温泉などのかけながし)、浴場(特別養護老人ホームの循環式浴槽など)、冷却塔、親水など施設の種類ごとに説明されています。塩素による消毒、貯湯や冷却塔の管理方法、消毒方法、清掃方法、消毒剤の種類、管内に形成されるバイオフィルムについても詳しい解説があります。

二酸化塩素による消毒もレジオネラ対策に有効であるとされ、最近普及しています。

塩素消毒が効きにくい場合がある

特徴として、レジオネラはアメーバに寄生することが知られています。そして、この状態のレジオネラが浴槽の表面などにバイオフィルム(生物の塊が粘着質を含んで浴槽などの壁や管内についている状態)として形成されると、塩素消毒が効きにくい場合があることが分かってきました。消毒薬が直接到達しにくくなるためです。

 

浴槽水に行われる通常の塩素処理ではバイオフィルム内のレジオネラを除去しきれないことがわかっており、日常的にバイオフィルムの除去を行うことが大切です。

基準値

  浴槽水・原湯 冷却塔水・クーリングタワー水 水景施設(噴水、親水施設など)
基準 10個(cfu)/100ml未満 100個(cfu)/100ml未満 100個(cfu)/100ml未満
備考 公衆浴場における水質基準等に関する指針(厚生労働省) 基準なし

上記数値を超えた場合、直ちに清掃・消毒等の対策を講じ、再度検査を行い不検出(10CFU/100ml未満)であることを確認

基準なし

上記数値を超えた場合、直ちに清掃・消毒換水等の対策を講じ、再度検査を行い不検出(10CFU/100ml未満)であることを確認して復帰

 

これらの基準は以下のように「エアロゾルを吸引するリスクがあるかないか」に基づきます。

①エアロゾルを直接吸引する可能性が低い人工環境水

100cfu/100ml以上のレジオネラ属菌が検出された場合には、直ちに菌数を減少させるため、清掃、消毒等の対策を講じる。また、対策実施後は、検出菌数が検出限界以下(10cfu/100ml未満)であることを確認する。

②人がエアロゾルを直接吸引する恐れのあるもの(浴槽水・シャワー水など)

レジオネラ属菌数の目安値を10cfu/100ml未満とする。レジオネラ属菌が検出された場合には、前項と同様に対処する。

新版 レジオネラ症防止指針(第3版)44ページ目「求められる対応」より

公衆浴場の水質検査項目と検査基準

こちらは浴場施設の管理者向けの情報です。レジオネラ以外にも検査項目、基準値が設けられています。

原水・原湯・上がり湯用・上がり用水の基準
項目名 基準値
色度 5度以下
濁度 2度以下
pH 5.8~8.6
過マンガン酸カリウム消費量 10mg/L以下
大腸菌群数 50ml中検出されないこと
レジオネラ属菌 10CFU/100ml未満
浴槽水
項目名 基準値
濁度 5度以下
過マンガン酸カリウム消費量 10mg/L以下
大腸菌群数 1個/ml以下
レジオネラ属菌 10CFU/100ml未満

※自治体により別途条例が定められている場合があります。

検査頻度

検査頻度や検査項目は自治体の条例で定められています。管轄の保健所にお問い合わせ下さい。管轄の保健所は、「全国保健所一覧」からすぐに知ることができます。

検査料金

弊社の場合の検査金額を表示しています。お申し込みは弊社HP環境未来WEBからお申し込みいただけます。

※10検体以上のお申し込みは専用フォームか、お電話(0263-31-5655)にてご相談・ご依頼ください。

検査対象 検査方法 料金(税別)
浴槽水4項目 新版レジオネラ症防止指針に基づく検査方法 12,000円
原湯、上り用湯6項目 新版レジオネラ症防止指針に基づく検査方法 14,000円
レジオネラ属菌のみ(冷却塔、親水など) 新版レジオネラ症防止指針に基づく検査方法 8,000円

詳しい検査項目内容について

浴場施設などの管理者向けの情報となります。浴槽水の検査は4項目、源水(原水)や貯留槽、上り湯の検査は6項目となります。一般のご家庭でレジオネラ菌のみの有無を調べたいときなどはレジオネラのみの検査をおすすめします。

項目名 4項目
(浴槽水の検査)
6項目
(源泉・原水・上り湯の検査)
レジオネラのみ
(レジオネラの汚染を確認したい、など)
色度    
濁度  
pH    
過マンガン酸カリウム消費量  
大腸菌群数  
レジオネラ属菌
検査料(税別) 12,000円 14,000円 8,000円

 

陽性対応

基準超過の場合の施設担当者の対応についてご説明します。
基準以上のレジオネラ属菌が検出された場合には、直ちに菌数を減少させるため、清掃、消毒等の対策を講じます。その後、再検査を行い、検出菌数が検出限界以下(10cfu/100ml未満)であることを確認します。このときの基準は100個(cfu)/100ml未満(通常の冷却塔水や親水の基準)ではないので注意が必要です。長年のノウハウがございますので、弊社に是非お気軽にご相談ください(お電話:0263-88-3911)。

近い将来、レジオネラ菌の遺伝子即日検査が普及

現在、公定法を含め培養法による検査が主流です。
一方で遺伝子検出技術の進歩に伴い、一部でPCR法によるレジオネラ菌の検査が導入され始めています。今後普及していくと思われます。現在は、死んだレジオネラ菌の遺伝子を検出せずに、生きたレジオネラ菌だけを検出するためのより簡便な手法を各メーカーが改良中の段階で、本格的に広く検査の現場に遺伝子検査が普及していくのはもう少し先のようです(2018年現在)。
レジオネラ菌の遺伝子検出が普及すると、レジオネラがいるかいないかすぐに分かるため、7日かかる現在の公定法よりも、迅速に現場の状況を把握でき、早急な対策につながると期待されています。